所有から共有へ？ ──共同利用と共同管理の在処
こうした現代的な住まいの共有の意味を考える前に、（1）共有と共同体との関係、（2）所有と使用の関係、（3）共用と家族の関係について整理しておくことは有益だろう。というのも、シェアハウスのみならず、オフィスシェア、カーシェアといったシェア文化の隆盛をめぐって語られる「所有（私有）から共有へ」といった単純な理解は、あまりに不正確でミスリーディングだと思われるからである★1。
1 共有の共同体的基礎──共同体なき共有と私有
「共有」とは、いわゆる「（狭義の）共有」／「合有」／「総有」の3つに分類され、順に共有の背後にある共同体的との関連が強くなっていくと言われている［fig.1］。一方で、最も個人主義的な共有である「（狭義の）共有」は、たとえば、一台の自動車や一区画の別荘を複数人で共同購入・共同所有・共同利用するような場合を想像すればよいだろう。「（狭義の）共有」には、（1）明確な持ち分の観念があり、（2）持ち分の売買が可能であり、（3）分割請求権が可能であるという点で、極めて個人主義的な性格を持つ。特段の取り決めがなければ、3人で共同購入した動産や不動産の1/3の持ち分を見ず知らずの他人に売却することも可能であり、売却してその代金を三等分することを請求することもできる。やや聞こえは悪いが、「（狭義の）共有」は限りなく「私有の寄せ集め」に過ぎないともいえる★2。
- fig.1──「共有」の分類
他方で、最も共同体的な共有である「総有」は、いわゆる「共有林」や「入会地」と呼ばれる前近代的な土地の共有形態を典型とする。すなわち、（1）明確な持ち分の観念がなく、それゆえ、（2）持ち分の売買も、（3）分割請求権もない。それどころか、「総有」された資源へのアクセスは、事実上、共同体の成員資格に対応しており、その得喪は成員資格に従属する。地方では、長らくこうした前近代的な土地の「総有」が慣習上残存しており、近代的な土地の所有と二重構造を取りながら、その用益や処分について事実上の制限を加えてきた。というのも、「総有」は、今現在生きている村のメンバーを超えた共同体、すなわち、森や林を過去から現在まで受け継いできた祖先のみならず、現在から未来へと受け継いでいく子孫を含めた、時間を超えた共同体によって共有されているからである★3。
だからこそ、近代化・産業化にとって、「総有」された資源とその背後にある村落共同体の解体は不可欠なものであり、同時にそれは、個人にとっては自由の基礎であり慣習や伝統からの解放でもあった。鎮守の森や共有林、入会地が脱呪術化されるだけでなく、村落の「総有」から外れてある程度自由に切り売りできるようにならなければ、工場の誘致や宅地開発はままならなかったであろう。また、過去から連なる共同体の伝統は、多くの場合、個人にとって抑圧的で排他的なものでもあった。金さえ払えって土地を購入しさえすればその町や村の一員になれるということは、人類史上極めて新しい出来事であったが、それこそが伝統からの解放であり、近代的な自由の獲得でもあったからである。
もちろん、現在の個人主義的な「（狭義の）共有」や「私有」であっても、その背後にある共同体的性格を完全に失ったわけではない。たとえば、所有権の排他性が強い日本と比べて、欧米では住民自治や景観保護のために建物を購入して住民になるためには資産のみならずさまざまな審査が必要な場合もあり、自宅の増改築には近隣の自治会との交渉や許可が必要な場合も少なくない。また、欧州でスクウォット（不法占拠）と呼ばれる空き家の占拠活動が社会運動の一環として認められてきたのも、「空き家の所有権は、困っている市民を排除してまで守られるとは限らない」という、所有権に対する共同体的制約が関係している★4［fig.2］。
いわば、歴史や伝統を背負った土地や建物に絡みつく共同体的制約を、意図的に忘却するための法技術として、「私有」や「（狭義の）共有」といったフィクションが要請されているというべきかもしれない。
- fig.2──オランダ・アムステルダムのスクウォット（不法占拠） 筆者撮影
2 所有から利用へ──共用の商業化と官僚化
次に、所有のレベルから利用のレベルへと議論を下っていこう。というのも、現代のシェアハウスにせよカーシェアにせよ、必ずしも「共有＝共同所有」ではなく、実際には「共用＝共同利用」を指していることが少なくないからである。たとえば、通常の賃貸マンションであれば、マンションの所有権者であるオーナーに対して、契約上の実際の利用者（居住者）である賃借人が毎月家賃を払ってそこで生活することになる。同様に、事業者型のシェアハウスもまた、オーナーの所有する物件を、事業者が媒介するかたちで、個々の居住者の間で住宅を共同利用することになる。一般的に、物にせよ土地にせよ、単独の利用者が利用する場合に比べて、複数の利用者が共同で利用する場合には、経済学でいう「規模の経済」が働く。たとえば、一人で1Rを借りるよりは、4人で4LDKを借りたほうが、共有部分の家賃や水光熱費の基本料金分はずっと安くなるし、掃除やメンテナンスの手間も分担することができる。これが、シェアすることの最も基本的な経済的利点であり、長引く景気の後退を背景としてシェアが注目されてきたことの遠因でもある★5。
他方で、複数の利用者が共同で利用する場合には、単独の利用者が利用する場合に比べて、そこに「利用の競合」が不可避に発生し、管理のコストが発生することになる。たとえば、シェアハウスでの朝のシャワーの時間が重なるかもしれないし、食事をしながら見たいテレビが競合するかもしれないし、皿の洗い方や台所の掃除の仕方に関して方針が対立するかもしれない。これが、シェアに関する冷ややかな眼差しを支えるものであり、多くの人がシェアを「面倒だ」と感じる要因でもある★6［fig.4］。
- fig.3──街角のカーシェア広告 編集部撮影
- fig.4──近畿圏のシェアハウスにおける家事分担の様子 筆者撮影
とすると、共同利用の効率性を活かしながら、共同管理のコストを削減することが求められるが、最も手っ取り早い方法は、管理を商業化してしまうことである。私たちはふつう、分譲マンションや賃貸の共同住宅をもって、「住宅を共用している」とは言わない。しかし実際には、建物の構造を共有し、駐車場を共用し、玄関やポスト、廊下やエレベータを共用している。実際、マンションはこうした構造や設備の共用による「規模の経済」によって狭い土地に多くの住宅を確保しているにもかかわらず、同時に共用部分を最小化したうえで管理会社への委託を通じて可能な限り商業化することを通じて、（形骸化した管理組合を除き）可能な限り共用を意識させないようにさまざまな工夫が施されている★7。
さらにもうひとつ、共同利用に不可避に伴う共同管理を商業化する以外にも、官僚化するという方法もある。たとえば、私たちは道路や橋といった生活インフラを地方自治体レベルで税を通じて共同所有し、公立の学校や図書館を共同利用している。その意味で「国有」や「公有」もまた、官僚組織に管理を委ねるタイプの共同利用の一形態だと考えることができるだろう。もちろん、共有の範囲が広がるほど、個人の意見や負担も少なくなり、官僚機構の果たす役割が大きくなるため、私たちは普段それを「共用」として意識することはないのであるけれど。
3 家族的共用の内実
さらに、「私有」の内側に目を向けてみよう。奇妙な問いに響くかもしれないが、私たちはこれまで本当に住宅を「私有」し「私用」してきたのだろうか。権利の上で名義人が夫や父親が個人であることは、必ずしもそれが「私用」されていることを意味しない。むしろ、生活のインフラとしての住宅は、実際には「私有」や「私用」というより、家族的に共用されてきたと言うほうが正確だろう★8。上で述べたように、村落共同体の解体によって誕生した近代市民社会は、個人を基礎とする建前とは裏腹に、実際には家族（世帯）を社会の基本単位として措定してきた。とりわけ、家長としての男性稼ぎ手を世帯（家族）と意図的に混同してきたことの問題は、1980年代からフェミニズムの影響を受けた学術研究によって蓄積されている。すなわち、世帯の内部の利害対立や権力関係を無視することで、世帯内の女性に対する搾取や暴力、子どもに対する暴力を不可視化してきたことが問題化され、こうした権力の不均衡や搾取構造を隠蔽してきたのが、「愛情あふれる家族」のイデオロギーであったとされる★9。
すなわち、住宅の家族的共用においても当然生じるはずの競合や管理コストは、「家族は利害が対立しないはずだ」「家族ならばお互い譲り合うはずだ」という「愛情あふれる家族」の幻想によって家族化され、あたかも「私有」であるかのように考えられてきた。しかし、現在では3件に1件と言われる離婚率の高まりからもわかるように、女性の社会進出による共働き家計の増大によって、世帯内部の競合・対立関係は以前にも増して前景化している。もはや家族的共用を「私有」や「私用」と同一視することは適当でないだろう。
4 〈共に〉住むための機械／機会
こうしてみると、私たちは住宅に代表される生活インフラを、けっして個々人でバラバラに「所有」したり「私用」したりしてきたわけではないことがわかる。それどころか、私たちは事実上、世界の大部分を共有しており、そのなかでも利用の排他性の強いいくつかの事物の「所有」しているに過ぎない。私たちは日々、住宅を家族と共用し、マンションを居住者で共用し、道路や橋、学校や図書館を住民と共用して生活している。私たちが何かを共用するとき、そこには必ず「利用の競合」があり「管理のコスト」が発生する。私たちはその大部分を、商業化し／官僚化し／家族化することで、可能な限り無視することで、意識の上から外してきた。冒頭で述べた「所有（私有）から共有へ」という理解が前提とする「所有（私有）」とは、このようにして構築されるものにすぎない。その意味では、カーシェアやシェアハウスのように注目を集めているシェアの動きは、広い意味での「共用の商業化」の内部に留まっているものと評価することができるだろう。もちろん、商業化された共用であっても、利用者の触れあいやコミットメントには程度の差があるだろうし、事業体介在型ではない自主運営型のシェアハウスは、より自発的で非商業的なモメントを強く持つだろう。しかし、高度経済成長期を通じて、一人だけの／家族だけの孤立した生活に慣れてしまった私たちのなかに、生活の共同に不可避な管理コストを正面から引き受けるだけの文化はまだ十分に育っていないように思われる。
しかし他方で、こうしたシェアの動きは、「共用の脱家族的化」として、より高く評価することも可能だろう。すなわち、近年のシェアの動向は、「私有から共有へ」というよりもむしろ「家族的共用から非家族的共用へ」、すなわち、生活のインフラを共用が可能な利害の一致した家族と／不可能な家族以外の他人という、「家族と他人をめぐる境界」の問い直しを含んでいる点で重要な意味を持っている。
家族ではない他人との共同生活という可能性が開かれたことで、私たちはこれまで分かちがたく結びついてきた「家族であること」すなわち「血縁関係にあること／性愛関係にあること／子どもを育てること」から、「共に住むこと」をひとまず切り離して考えられるようになった。共用の商業化を利用することを通じて、住宅は必ずしも家族のように利害の一致した（と信じられる）集団のためのものではなく、期間や相手や目的に応じてもっとずっと多様な住まいの共同利用と共同管理を促す機械／機会であってもかまわない。こうした「共用の脱家族化」の試みの先に、合理的・民主的な多世代型の生活の共同を掲げる「コレクティブハウス」などは、より積極的に「共用の脱商業化」を目指す動きとして評価することができる。また、近年EUでも注目されている、都市部の独居高齢者の家に若者（学生）を無償ないし格安で住まわせる「ホームシェア」の試みのように、血縁や性愛にとらわれない生活のインフラの多様な共用のあり方を呈示してくれるだろう★10。
もっとも、こうした問い直しは、「シェアは家族を代替できるか」という問いに取り組むこととはまったく別のことである点には注意が必要である。家族の代替を探すことは、既に完成した「近代」というパズルから「家族」というピースをひとつ取り外し、「代わりになるピースは他にないのか？」と嘆くことに似ている。他のどのピースを試みに手に取ってみても、当然ながら「家族」のあった場所に嵌め込み、「近代」の絵図を復活させることはできないだろう。そうではなく、私たちは新たな共同利用と共同管理の形を求めて、パズル自体を書き換え、組み替える必要に迫られているのである。
註
★1──たとえば、三浦展（『これからの日本のために「シェア」の話をしよう』（NHK出版、2011））は、所有と利用を区別しているものの、中古利用なども時間を超えた「共有」であるとしている。ただし、後に述べるような「共同利用と共同管理」という観点からは、利用の競合しない中古利用は、私有の連続であって共用とはいえないと考えることもできる。
★2──ここでは詳述しないが、「合有」とは両者の中間的な性質を備えたものであり、組合財産などがこれに該当するといわれる。たとえば、内田貴『民法Ⅰ第2版（増補版）』15章（東京大学出版会、2000）などを参照。
★3──日本の村落共同体における土地の「総有」については、イエ制度との関係も重要である。たとえば、鳥越皓之『家と村の社会学（増補版）』（世界思想社、1993）などを参照。
★4──2010年の法改正まで、オランダでは長らく空き家にベッドひとつ、机ひとつ、椅子ひとつを持ち込んで1年不法占拠を続けるだけで居住権が発生するため、世界でも指折りのスクウォット活動の中心地であった。たとえば、金友子『生と芸術の実験室スクウォット―スクウォットせよ!抵抗せよ!創作せよ!』（インパクト出版会、2011）、久保田裕之「Squat the World!──拡大する居住運動と地域住民との共犯関係」『VOL 3』pp.197-201（酒井隆史ほか編、以文社、2008）などを参照。
★5──実際のシェアハウスの家事分担の様子については久保田裕之『他人と暮らす若者たち』（集英社新書、2009）を参照。
★6──G・ベッカー以来の家計経済学の流れを整理する中で、A・シグノーは、規模の経済の効率性によって世帯規模が無限に拡大しない理由（抑制要因）を、（1）話し合いや合意形成といった取引費用の増大、（2）プライバシーの感覚、（3）合計通勤費用の増大の3点に整理したうえで、（1）と（2）については家族世帯で最小になるだろうと想定している（Cigno，A., Economics of the Family（Oxford University Press, 1991））。
★7──日本の集合住宅について、ディベロッパーが区分所有法のもといかにして共有部分を最小化し／個人所有部分を最大化することに血道を上げ、挙げ句「売り逃げ」してきたかについては、竹井隆人『集合住宅と日本人──新たな「共同性」を求めて』（平凡社、2007）などを参照。
★8──家族以外の個人の共同生活ではなく、他人との共同生活一般をシェアと定義したうえで、家族による共同生活を「特殊なシェア」として論じることの実益については、久保田裕之「若者の自立／自律と共同性の創造──シェアハウジング」『家族を超える社会学──新たな生の基盤を求めて』pp.104-136（牟田和恵編、新曜社、2009）を参照。
★9──フェミニズムによる日本の家族批判は多岐にわたるが、日本の住宅との関連では上野千鶴子『家族を容れるハコ 家族を超えるハコ』（平凡社、2002）
などを参照。また、近年の家族と住宅をめぐる社会学的論考として、祐成保志『〈住宅〉の歴史社会学──日常生活をめぐる啓蒙・動員・産業化』（新曜社、2008）、山本理奈『マイホーム神話の生成と臨海──住宅社会学の試み』（岩波書店、2014）の議論も参照のこと。
★10──コレクティブハウスについては小谷部育子・住総研コレクティブハウジング研究委員会編『第３の住まい──コレクティブハウジングのすべて』（エクスナレッジ、2013）を含め、小谷部の一連の仕事を参照。また、ホームシェアについては久保田裕之「ＥＵにおける高齢者と若者の共同生活の試み──ホーム・シェアリングの国際比較に向けた調査報告」『21世紀ひょうご』No.14、pp.32-43（ひょうご震災記念21世紀研究機構、2013）を参照のこと。
参考文献
- 三浦展『これからの日本のために「シェア」の話をしよう』（NHK出版、2011）
- 丁志映「高齢者と若者が共に都市で住まう『新異世代型ホームシェア』──孤立感の解消や安心感を求めて（特集都市住居のこれから）」（『住宅会議』No.84、日本住宅会議、2013、pp.41-44）
- 金友子『生と芸術の実験室スクウォット──スクウォットせよ!抵抗せよ! 創作せよ!』（インパクト出版会、2011）
- 小谷部育子＋住総研コレクティブハウジング研究委員会編『第3の住まい──コレクティブハウジングのすべて』（エクスナレッジ、2013）
- 久保田裕之「Squat the World!──拡大する居住運動と地域住民との共犯関係」（酒井隆史ほか編『VOL 3』以文社、2008、pp.197-201）
- 久保田裕之『他人と暮らす若者たち』（集英社新書、2009）
- 久保田裕之「若者の自立／自律と共同性の創造──シェアハウジング」（牟田和恵編『家族を超える社会学──新たな生の基盤を求めて』新曜社、2009、pp.104-136）
- 久保田裕之「EUにおける高齢者と若者の共同生活の試み──ホーム・シェアリングの国際比較に向けた調査報告」（『21世紀ひょうご』No.14、ひょうご震災記念21世紀研究機構、2013、pp.32-43）
- 祐成保志『〈住宅〉の歴史社会学──日常生活をめぐる啓蒙・動員・産業化』（新曜社、2008）
- 竹井隆人『集合住宅と日本人──新たな「共同性」を求めて』（平凡社、2007）
- 鳥越皓之『家と村の社会学（増補版）』（世界思想社、1993）
- 内田貴『民法Ⅰ 第2版（増補版）』（東京大学出版会、2000）
- 上野千鶴子『家族を容れるハコ 家族を超えるハコ』（平凡社、2002）
- 山本理奈『マイホーム神話の生成と臨海──住宅社会学の試み』（岩波書店、2014）
久保田裕之（くぼた・ひろゆき）
1976年生まれ。日本大学文理学部准教授、専門は家族社会学、福祉社会学。主な書籍＝『他人と暮らす若者たち』（2009）、『家族を超える社会学──新たな生の基盤を求めて』（共著、2009）、スーザン・オーキン著『正義・ジェンダー・家族』（共訳、2013）など。
