建築における市民参加は、高度経済成長期における行政主導の計画への批判として、建築を住民が取り戻すための運動として始まりました。以降、市民参加の手法や意思決定のあり方をめぐって、さまざまな議論や試みが行なわれきました。現在、被災地や過疎化が進む地域、首都圏の住宅地など、複雑な背景を背負う公共的な空間において、どのようにして住民/市民が建築に関わり続けることができるでしょうか。特集では、社会における建築の公共性をあらためて考察します。
金沢21世紀美術館キュレーターの鷲田めるろ氏の論考では、国内外の事例を参照しながら公共の概念や建築家の役割を問い直します。MARU。architecture(高野洋平氏×森田祥子氏)による論考では、日本における建築の市民参加の系譜を振り返り、今日的な課題と論点を示します。これを受けて、5つのプロジェクトのケーススタディを掲載し、建築が公共性を得るための試みや課題をさまざまな角度から提示します。
本号は、2017年2月号の特集「ワークショップと建築設計の最前線」の続編としても位置づけられ、市民参加やワークショップのあり方を批評的に再考します。
金沢21世紀美術館キュレーターの鷲田めるろ氏の論考では、国内外の事例を参照しながら公共の概念や建築家の役割を問い直します。MARU。architecture(高野洋平氏×森田祥子氏)による論考では、日本における建築の市民参加の系譜を振り返り、今日的な課題と論点を示します。これを受けて、5つのプロジェクトのケーススタディを掲載し、建築が公共性を得るための試みや課題をさまざまな角度から提示します。
本号は、2017年2月号の特集「ワークショップと建築設計の最前線」の続編としても位置づけられ、市民参加やワークショップのあり方を批評的に再考します。